バイオマス発電とは?メリット・デメリットを解説!仕組みや将来性、国内の事例も紹介

「バイオマス発電」は、カーボンニュートラルに貢献する再生可能エネルギーのひとつとして注目されています。バイオマス発電では石炭や石油などの化石燃料ではなく、生物由来の燃料を活用して発電します。

本記事では、バイオマス発電の概要や注目される背景、バイオマスをエネルギーに変換する仕組みを解説します。バイオマス発電のメリットやデメリットも紹介するので、ぜひ参考にしてください。


▶監修:近藤 元博(こんどう もとひろ)
肩書:愛知工業大学 総合技術研究所 教授
プロフィール:1987年トヨタ自動車に入社。生産工程から排出する廃棄物や、使用済み車両のリサイクルなど幅広い分野で廃棄物の排出削減、有効利用技術の開発導入を推進。「リサイクル技術開発本多賞」「化学工学会技術賞」他資源循環、サーマルリサイクル技術に関する表彰受賞。2020年から現職。産学連携、地域連携を通じて資源問題、エネルギー問題に取組中。経済産業省総合資源エネルギー調査会 資源・燃料分科会 脱炭素燃料政策小委員会 委員他


目次

  • バイオマス発電とは
  • バイオマス発電の仕組み
  • バイオマス発電のメリット
  • バイオマス発電のデメリット
  • バイオマス発電の取り組み・国内事例
  • バイオマス発電普及のポイントと将来性
  • バイオマス発電の理解に「BIOMASS EXPO バイオマス展」の活用を
  • バイオマス発電は脱炭素化に向けたエネルギーとして注目されている

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バイオマス発電とは

バイオマス発電とは、生物資源(バイオマス)を燃料に発電する方法です。発電の燃料となるバイオマスは、林地残材や製材廃材などの他、食品加工廃棄物や家畜排せつ物、稲わらやもみ殻の農業残渣(ざんさ)など多岐にわたります。

※出典:資源エネルギー庁「バイオマス発電」

例えば、林地残材は、伐採された木材のうち建築用材などに利用できずに林地に放置される残材です。未利用の林地残材をバイオマス発電の燃料として活用できれば、エネルギーに利用できるだけでなく森林の保全、林業事業の支援にも役立ちます。

バイオマス発電は廃棄物の削減やリサイクルにつながるため、循環型社会の構築に寄与するエネルギーとして期待が寄せられています。

バイオマス発電が注目される背景

バイオマス発電が注目される背景には、世界的に進められているカーボンニュートラル実現の潮流が挙げられます。

バイオマス発電で利用される燃料は、そのほとんどが生物由来のものです。バイオマスを燃焼するとCO2(二酸化炭素)を排出しますが、原料である植物は成長の過程でCO2を吸収するので、実質排出量がゼロとなります。

石油や石炭などの化石燃料と比較すると、大気中へのCO2排出量が小さく、カーボンニュートラルに貢献する燃料として注目されています。
 

FITを活用したバイオマス発電の現状

バイオマスの活用は、1990年代後半から欧米を中心に導入が進められてきました。日本では、2002年6月に閣議決定された「経済財政運営と構造改革に関する基本方針2002」を皮切りに、バイオマスの利用促進が進められています。

特に、2012年7月に「 電気事業者による再エネ電気の調達に関する特別措置法(FIT法)」が施行されてから 、バイオマス発電の普及は拡大しています。固定価格買取制度を活用したバイオマス発電の導入状況は、次のとおりです。

※1出典:農林水産省「バイオマスの活用をめぐる状況」

近年では全国的にバイオマス発電が導入されており、2023年3月末の固定価格買取制度を活用したバイオマス発電は、約464万キロワット※2が運転開始している状況です。

バイオマス発電は、世界的に見ると中国やアメリカ、ブラジルなどの導入が先行しています。日本のバイオマス発電は2017年実績で第7位※3となっており、先行する国々と比較すると、これからの導入が期待される状況です。

※2出典:農林水産省「バイオマスの活用をめぐる状況」
※3出典:資源エネルギー庁「持続可能な木質バイオマス発電について」

 

バイオマス発電の仕組み

バイオマス発電では、燃料を主に3つの方法でエネルギーへと変換します。

  • 直接燃焼による発電
  • 生物化学的変換による発電
  • 熱化学的変換による発電

各方法の詳しい内容を紹介します。
 

直接燃焼による発電

直接燃焼は、乾燥系バイオマスを直接燃焼させて発電する方法です。バイオマスをボイラで燃焼し、発生した水蒸気で蒸気タービンを回してエネルギーに変換します。

直接燃焼に用いられる乾燥系バイオマスは、林地残材や製材廃材、稲わらやもみ殻などの水分含有量の少ないバイオマスです。

なお、直接燃焼には、混焼方式と専焼方式の2つの種類があります。混焼方式では石炭などの化石燃料と混ぜあわせて燃焼され、専焼方式ではバイオマス専用の粉砕設備などを活用して燃焼されます。

生物化学的変換による発電

生物化学的変換による発電は、バイオマスを微生物の働きで発酵させてガス化し、発電する方法です。食品加工廃棄物や家畜排泄物、下水汚泥やし尿などの湿潤系バイオマスで、直接燃焼に適さない原料の発電に用いられます。

発酵方法は、エタノール発酵やメタン発酵、水素発酵などが一般的です。例えば、メタン発酵では、微生物を活用した嫌気性発酵でバイオマスを分解し、発生するメタンを利用して発電を行います。
 

熱化学的変換による発電

熱化学的変換による発電は、バイオマスを熱反応によりガス化し、発電する方法です。ガス化する方法には、熱分解反応を利用する方法の他、ガス化剤を用いる方法や高温高圧の水を利用した方法が挙げられます。

熱化学的変換による発電は、ボイラやガスエンジン、ガスタービンや燃料電池など、多様な発電方式が採用できる点がメリットです。小規模の設備で発電できる一方、高コストな側面を持ちます。
 

バイオマス発電のメリット

バイオマス発電の導入には、カーボンニュートラルに資する多くのメリットがあります。主なメリットは次のとおりです。

  • CO2(二酸化炭素)排出量の抑制につながる
  • 電力を安定供給しやすい
  • 資源をリサイクルできる
  • エネルギーの地産地消による地域活性化につながる

各メリットの詳細を解説します。
 

CO2(二酸化炭素)排出量の抑制につながる

バイオマスは光合成でCO2を吸収する生物由来の燃料であるため、CO2排出量の抑制につながる点がメリットです。京都議定書でも、バイオマスはCO2排出が実質ゼロの燃料とされています。
 

電力を安定供給しやすい

バイオマス発電は、他の再生可能エネルギーと比較すると天候、気象への依存度が低い発電方法です。太陽光発電や風力発電の発電量は気候や風向きに左右されやすい性質を持ちますが、バイオマス発電は発電量をコントロールしやすく、電力を安定供給できます。

また、バイオマス発電では建築廃材や木質チップ、食品の残渣や動物の排泄物などを燃料とします。資源の枯渇が懸念される化石燃料と異なり、今後も燃料となるバイオマスが身近から回収できる点もメリットです。
 

資源をリサイクルできる

バイオマス発電は、従来廃棄される資源をリサイクルでき、循環型社会の構築に貢献する利点を持ちます。

例えば、バイオマス発電の燃料のひとつである木質チップは、建材原料や製紙原料として利用されない木材が原料です。

また、家庭や商店から廃棄される食品廃棄物をメタンガス化し、バイオマス発電で発電した電力を家庭や商店に供給するといった循環型社会の構築にも、バイオマス発電は利用できます。
 

エネルギーの地産地消による地域活性化につながる

バイオマス発電は地域ごとのエネルギー源を活用し、「エネルギーの地産地消」による地域活性化につながる点がメリットです。

酪農が盛んな地域であれば、家畜排せつ物をバイオマス発電の原料に活用できます。山林の多い地域では、間伐材を原料にした直接燃焼による発電も可能でしょう。

バイオマス発電では発電のプロセスで熱が発生することから、余剰熱を活用した新たな産業を創出するなどの副次的な効果も見込めます。

バイオマスを活用した地域活性化についてより詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

▶関連記事:バイオマスの活用で地方創生へ!自治体と企業の連携による事業の取り組みを紹介

バイオマス発電のデメリット

バイオマス発電には複数のメリットがある一方で、現時点ではデメリットや課題が残されています。主なデメリットは次のとおりです。

  • エネルギー変換効率が低い
  • 原料の調達にコストがかかる
  • 原料の安定確保に課題がある

各デメリットの内容を解説します。
 

エネルギー変換効率が低い

木質バイオマス発電のエネルギー変換効率は約30%※とされており、他の再生可能エネルギーと比較してエネルギー変換効率が低い点がデメリットです。

近年は、発電で生じた排熱を農業用ハウスの熱源として活用するなど、他のエネルギー活用と併用してトータルでのエネルギー効率を向上させる施策も実施されています。

※出典:林野庁「第2章 木質バイオマスエネルギー編」

原料の調達にコストがかかる

バイオマス発電の原料は、林地残材や農業残渣、家畜排泄物など多岐にわたり、広い地域に分散して存在しています。各燃料の収集や運搬、管理にコストがかかるため、それぞれを効率的に収集する仕組み作りが課題です。

原料の安定確保に課題がある

木質バイオマス発電の原料は、現時点では間伐材や未利用材の量を安定的かつ十分に確保できず、海外から輸入する木質ペレットやパーム核殻などに多くを依存している状況です。

国内で循環型社会を構築する視点から考えても、国内で安定した原料確保を進める必要があります。

バイオマス発電のデメリットについてより詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

▶関連記事:バイオマス発電にデメリットはある?課題解消に向けた取り組みとともに解説

バイオマス発電の取り組み・国内事例

バイオマス発電に関する取り組みは、日本各地で実施されています。具体的には、次の事例です。

  • 岡山県真庭市:バイオマス産業杜市「真庭」の発電事業※1
  • 大分県日田市:山林未利用木材による木質バイオマス発電事業※2
  • 岩手県岩手郡葛巻町:くずまき高原牧場 畜ふんバイオマスシステム※3

岡山県真庭市は、市の面積の約8割を森林が占める地域です。林業が盛んな土地柄を活かし、未利用材や製材端材などを活用した木質バイオマス発電所を設置しました。10,000キロワットの発電能力があり、森林資源の有効利用を実現しています。

大分県日田市も、豊富な森林資源を有する地域です。日田市には、これまで山林に放置されていた間伐材や林地残材を活用した木質バイオマス発電所が設置されています。山林未利用材の有効活用や植林などにより、年間17,000トンのCO2削減量を見込んでいます。

岩手県岩手郡のくずまき高原牧場では、酪農が盛んな地域特性を活かし、家畜排せつ物を利用した発電および熱回収システムを構築しました。家畜排せつ物から発生したメタンガスからは、コジェネレーション設備により電気と温水を同時に取り出しています。

※1出典:経済産業省「再生可能エネルギー事業支援ガイドブック(令和5年度版)」
※2出典:株式会社グリーン発電大分「木質バイオマス発電所」
※3出典:くずまき高原牧場「18.畜産バイオガスプラント」

バイオマス発電普及のポイントと将来性

今後、バイオマス発電を普及させるためには、燃料の安定的な供給がポイントです。燃料供給事業者には、新たに設定された持続可能性基準への適合が求められます。従来の木質ペレットやチップだけでなく、EFBペレットなどの新規燃料の導入も検討課題です。

また、小型バイオマス発電はコスト効率の課題がある一方、地産地消による循環型社会の構築やエネルギー安全保障の観点からは有効な施策です。前述のとおり地域活性化につながる事例も報告されており、今後のバイオマス発電の普及への貢献が期待されています。
 

バイオマス発電の理解に「BIOMASS EXPO バイオマス展」の活用を

バイオマス発電に関する幅広い知見を得るには、展示会へ来場して多様な情報に触れることが有効です。バイオマス発電関連事業に従事しているなら、ぜひ「BIOMASS EXPO バイオマス展」へご来場ください。

BIOMASS EXPO バイオマス展は、スマートエネルギーWeekの構成展のひとつです。

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また、BIOMASS EXPO バイオマス展には、バイオマス発電事業者や電力会社など、バイオマス発電に携わる様々な方が来場されます。関連する技術をお持ちであれば、出展のご検討もおすすめです。

BIOMASS EXPO バイオマス展の詳細は、以下のリンクよりご確認ください。

■BIOMASS EXPO バイオマス展
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バイオマス発電は脱炭素化に向けたエネルギーとして注目されている

バイオマス発電は、林地残材や廃棄物などのバイオマスを燃料に発電する仕組みです。再生可能な生物由来のエネルギーであり、脱炭素化に貢献するエネルギーとして注目されています。

バイオマス発電は安定した電力供給や資源のリサイクルに貢献する一方、原料調達のコストなどが課題です。地産地消モデルの推進やコスト低減などの研究・開発が求められています。

バイオマス発電は、カーボンニュートラル実現に向けた主力電源として注目される発電方法です。バイオマス発電の情報収集または関連技術のPRに、ぜひBIOMASS EXPO バイオマス展をご活用ください。

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※「BIOMASS EXPO バイオマス展」は、「スマートエネルギーWeek(SMART ENERGY WEEK)」の構成展です。

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バイオマス発電に不可欠な技術が集まる「BIOMASS EXPO バイオマス展」

▶監修:近藤 元博(こんどう もとひろ)
肩書:愛知工業大学 総合技術研究所 教授
プロフィール:1987年トヨタ自動車に入社。生産工程から排出する廃棄物や、使用済み車両のリサイクルなど幅広い分野で廃棄物の排出削減、有効利用技術の開発導入を推進。「リサイクル技術開発本多賞」「化学工学会技術賞」他資源循環、サーマルリサイクル技術に関する表彰受賞。2020年から現職。産学連携、地域連携を通じて資源問題、エネルギー問題に取組中。経済産業省総合資源エネルギー調査会 資源・燃料分科会 脱炭素燃料政策小委員会 委員他


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